不動産広告の賢い見方と注意する落とし穴とは?

巷で、よく目にする不動産広告ですが、
不動産広告と言っても、
不動産広告には主に以下の種類があります。

インターネット広告

不動産会社のホームページ

不動産会社が各自で運営するホームページになります。各不動産会社の強みが分かる構成になっており、売買・賃貸ともに物件掲載されている場合が多いです。以下のポータルサイトにはない物件があることもあります。

ポータルサイト

全国の不動産情報を集めて掲載しているサイトです。条件を絞り込んで検索できるため、高い宣伝効果が期待できます。

バナー広告

Webサイトやアプリの隅に表示される画像やテキストの広告です。目につきやすいのが特徴です。

リスティング広告

検索エンジンの検索結果ページに表示されるテキスト広告です。関連キーワードで検索した人にアピールできます。

SNS広告

X(旧Twitter)やFacebook、InstagramなどのSNSに出稿する広告です。年齢や地域などターゲットを絞って表示できます。

紙媒体広告

チラシ

新聞折り込みやポスティングで配布するチラシです。エリアを絞って宣伝できるのが特徴です。

不動産情報誌

コンビニや駅などで配布されるフリーペーパーです。地域の物件情報が掲載されています。

ダイレクトメール

購入希望の顧客に直接送付する広告です。反応が良い傾向にあります。

その他の広告

看板

売却対象の不動産の前に設置する看板広告です。

ポスター

駅や街頭に掲示するポスター広告です。

ディスプレイ広告

デジタルサイネージなどに表示する動画広告です。これらの広告媒体を組み合わせて活用することで、より効果的に物件をアピールすることができます。インターネット広告が主流になってきていますが、紙媒体や看板などの従来型の広告も依然として活用されています。
 
 
では、
不動産広告を賢く見るためのポイントと注意すべき落とし穴について説明します

賢い見方

情報の分類と整理

不動産広告は情報量が多く専門用語も多いため、理解しづらい面があります。以下のように情報を分類して見ていくと理解しやすくなります:
  1. 広告主に関する事項
  2. 物件の基本情報
  3. 立地・環境
  4. 価格・契約条件
  5. その他の特記事項
このように分類して整理することで、物件の全体像を把握しやすくなります。

規約と表示基準の理解

不動産広告は「不動産の表示に関する公正競争規約」に基づいて作成されています。この規約を理解することで、広告の見方がより明確になります。主な表示基準には以下のようなものがあります:
  • 新築・中古の別
  • 現地写真の使用基準
  • 駅等までの距離の表示方法
  • 面積表示の基準
  • 価格・賃料の表示方法
これらの基準を知っておくことで、広告の内容をより正確に理解できます。

注意すべき落とし穴

写真やイメージ図の扱い

原則として実際の物件写真を使用することが求められていますが、建築前の物件などでは完成予想図が使用されることがあります。この場合、その旨が明記されているか確認する必要があります。

距離や時間の表示

駅やバス停からの距離は、80mを1分として計算され、端数は切り上げられます。実際に歩いてみると感覚が異なる場合があるので注意が必要です。

面積表示

専有面積はm²単位で表示されますが、バルコニーや屋根裏収納などは面積に含まれません。これらの付帯部分の面積は別途確認する必要があります。

価格表示

建物価格は消費税込みで表示されますが、土地の価格は非課税です。また、諸費用が含まれていない場合もあるので、総額を確認することが重要です。

特定用語の使用

「新築」「完全」「絶対」などの特定用語には使用基準があります。これらの言葉が使われている場合は、その根拠を確認する必要があります。不動産広告を見る際は、これらのポイントに注意しながら、実際の物件と広告内容に相違がないか慎重に確認することが重要です。また、不明な点があれば、必ず不動産業者に直接問い合わせて確認するようにしましょう。広告だけでなく、実際に現地を見学し、周辺環境も含めて総合的に判断することが賢明です。
 
 
 
 

関連記事

  • 命を守る大切な機器

    •   本日も「福山市中古住宅.com」を ご覧いただきまして ありがとうございます☺   皆さん「住宅用火災警報器」は 設置されていますか?   2006年に設置が義務化された住宅用火災警報器   …

  • 住宅ローンの賢い借り方と頭金なしで借りたときの利点は?

    • 住宅ローンを賢く借りるためには、以下の幾つかの重要なポイントを考慮する必要があります。 借入額の決定 住宅ローンの借入額は、年収や手取り収入に基づいて決定することが重要です。一般的な目安は、年収の7倍まで借りられることが…

  • 省エネリフォームの補助金が、2025年も継続されます!

    •   2024年も大きな反響を得ていました、リフォームの際にお使いいただける補助金が、2025年も継続される見込みとなったようです! 住宅の省エネリフォームなどに対する国の大型補助金「住宅省エネキャンペーン」が2…

  • 無料会員登録
  • 物件お問合せ
  • お気に入り
  • 来店予約
  • 電話お問合せ
Page Top